論文 「WILL NEXTの成り立ち」
平成３０年１月２３日
一般社団法人 悪臭除去研究所 WILL NEXT
COC開発の背景 （序論）
国際条約の流れと環境問題への関心
1985年 オゾン層の保護に関する「ウィーン条約」採択
1987年 オゾン層を破壊する物質に関する「モントリオール議定書」採択
2020年までの排出量削減目標
特定フロン、ハロン、四塩化炭素などは1996年までに全廃（開発途上国は2015年まで）。代替フロンも先進国は2020年までに全廃。
この時、私は10歳（小学校4年生）。担任の川村先生からオゾン層の環境破壊の話を聞き、国連職員になって環境破壊を食い止めるという夢を持つ。
1992年 国連気候変動枠組条約（別名「地球温暖化防止条約」）採択
1996年 大学入学と同時にWILLNEXTとして研究を開始
1997年 第3回（COP3）気候変動枠組み条約に関する「京都議定書」採択
第１約束期間 2008年～2012年
日本は９０年比でマイナス6パーセント
第２約束期間 2013年～2020年
排出権取引制度、クリーン開発メカニズム
2002年 ヨハネスブルグ・サミット（WSSD）「持続可能な開発に関する世界首脳会議」
化学物質が、人の健康と環境にもたらす著しい悪影響を最小化する方法で使用、生産されることを2020年までに達成する。
2006年 国際化学物質管理戦略（SAICM）採択
ライフサイクルの全般を通じて化学物質の適切管理を達成し、2020年までに化学物質が人の健康や環境への顕著な悪影響を最小限にするような方法で使用され、製造されること。
2007年 REACH（欧州連合（EU）の新しい化学物質規則）発効
REACHにおける既存化学物質の最後の登録期限は2018年6月であり、REACHの完結という観点からは2020年目標をクリアーしている。
2015年 パリ協定（COP21）
2020年以降の温室効果ガス排出削減等のための新たな枠組みとしての目標が決まる（ポスト京都議定書）。2030年までに、2013年比で、温室効果ガス排出量を26％削減する。アメリカは離脱。
2016年 伊勢志摩サミット（第42回 先進国首脳会議）
首脳宣言で、パリ協定の2016年中の発行に努力するということだったが、日本は2016年11月の批准に間に合わなかった。首脳会議用円卓や椅子の他、国名プレートなど12品目の製品にヒノキが材料として使用された。
国際条約の意義と2020年目標
私たちは、ともすれば上記のような国際条約、国際会議などの取り決めに関して、遠い世界の問題と感じるかもしれません。しかしながら、国際条約に基づき、国という大きなレベルで行われる温暖化防止活動は、個人個人が日々の暮らしの中で行う省エネ活動よりも、はるかに効率よく、大量の温室効果ガスの削減を実現できる可能性を持った取り組みです。実際には、これらの会議で取り決められた「国際法」が、それぞれの国の「国内法」に反映され、その国の方針を決める大きな鍵となっているからです。条約の加盟国には、条約の条文や理念に沿った形で新たな法律や制度を作り、個別の企業ではなく産業界全体を対象とした政策の在り方を決めることが求められます。
私が環境問題に初めて興味を持ったのは、10歳の時です。その時の担任の川村先生が、社会科の先生で、世の中の色々なお話をしてくださる中に、フロンガスによるオゾン層の破壊の話がありました。私は、そのお話に大変な興味を持ち、帰宅してすぐに母親に話をしたことをはっきりと覚えています。今思えば、それがモントリオール議定書の採択された年であり、川村先生はそのお話を私たち子どもにも分かりやすく説明してくださっていたのです。そして、その時から私の夢は「国連職員になって、地球環境を守る一員となりたい」というものになりました。
1996年、大学は金城学院大学文学部英文学科に進学しました。そして、その頃から暇を見つけては自宅や友人のガレージで研究をスタートさせました。とはいっても、進んだ大学が理系ではなかったため、ほぼ全てが独学でした。好奇心と、無知ゆえのチャレンジ精神で実験を繰り返す中、ひょんな拍子で誕生したのがCOCです。私は悪臭がこの上なく嫌いでしたし、自分の周りの悪臭を消せることが楽しくて仕方がなく、その効果を友人に見せたり、希望する人にはサンプルを差し上げたりして、喜ばれることがまた嬉しくもありました。
そして翌年の1997年に京都議定書が採択されました。また2002年にはヨハネスブルグ・サミット（WSSD）が開催され、WSSDでの決議を受けて2006年国際化学物質管理戦略（SAICM）採択されるという流れの中で、2020年までに世界中が環境対策により一層真剣に取り組んでいくことが決まったのです。
１８８９年以前の環境汚染がなかった時代へ
パリ万国博覧会での世界初ガソリン自動車の出展
そもそも、環境破壊はいつから始まったのでしょうか。原因を解明できれば、問題解決につながると考えた私は、歴史に興味を持ちました。
そこで出てきた一つのターニングポイントが、1889年（明治22年）です。
これは、パリ万博が開かれた年で、そこにドイツのベンツ社より世界で初めてのガソリン自動車（ベンツ・パテント・モトールヴァーゲン）が出展されたのです。同時に、ダイムラー社からもガソリン自動車（ダイムラー・シュトール・ヴァーゲン）が出展されました。既に18世紀の半ばからイギリスでは産業革命が始まっていましたが、特にこのパリ万博を境に世界は大量生産・大量消費・大量廃棄の時代へと突入していくこととなったのです。
パリのトイレ事情
中世ヨーロッパには下水がなく、一般の家にはトイレすらありませんでした。ですから、用便はおまるを使用し、おまるがいっぱいになると排泄物は川や庭や路上に捨てられていました。パリの路上には糞尿があふれかえり、うっかり道路の端を歩こうものなら、頭上から投げ捨てられた糞尿が容赦なく落ちてくるのです。その汚物を防ぐために流行したのが日傘であり、道路に落ちている糞尿を踏まないために丈の高い靴が考案され、それが今のハイヒールの原型となっています。街にはアンモニア臭が充満し、ひとたびコレラやペストなどの疫病が発生すれば、あっという間に街中に感染し、数千万人の人々の命を奪ったといいます。当時のパリ市民は最悪の環境で生活していたのです。
1889年、汚物まみれとなったパリの街に転機が訪れます。それが、パリ万国博覧会です。トイレ問題がクローズアップされた原点は、エッフェル塔の完成にあわせたこのパリ万博と言われ、フランスは国の威信をかけてトイレの改善を図り、世界に先駆けて下水道処理を行ったのです。人類はトイレの改善によって豊かな環境を手にしました。しかし、効率を求め化学物質に依存をした結果、同時に新たな環境問題を作ることとなってしまいました。人類の歴史はトイレの歴史でもあるのです。
日本のトイレ事情
一方、同じ時代の日本のトイレ事情はどうだったのでしょうか。実は、日本のトイレはヨーロッパのトイレ事情よりも大変進んでいました。それにはいくつかの理由があります。まず、宗教的な考え方の違いによるものです。西洋では、宗教的にトイレの話はご法度とされていました。それに対し日本では、「トイレの神様」という歌があるように、トイレ（厠）を神聖な場所と考える文化がありました。そして、江戸時代の頃から、糞尿を肥料として使用するために、汲み取り式が登場します。当時、糞尿は汲み取り業者によって運び出され、「肥料」という商品として流通していました。人糞がお金になる仕組みがあったことで、ヨーロッパでは厄介扱いされていた汚物が、日本では大切にされ、有効活用されていたのです。
世界で初めての水洗トイレ
WILL NEXTには、現在、かつてはルーブル美術館にも展示をされていた世界で初めての水洗トイレである「向高便器」、織部焼の便器、松尾芭蕉に染付をさせた伊万里焼の便器など、数々の貴重な便器が保管されています。また、当時としては大変貴重であった水盆式手水（ちょうず）も所有しております。これらは、水洗式の文化や、トイレで手を洗う習慣のない時代において、大変贅沢な品であり、臭いに敏感で裕福なお城のお殿様が使用していたものです。
明治時代の日本の文化 （文明開化）
環境破壊が起こる1889年以前の日本の文化に興味を持った私は、文明開化についても研究・調査を始めました。
その中で、前述したハイヒールや日傘などのファッションの歴史、牛鍋・ビールという新しい食文化、そしてレンガ造りの建物に特に興味を持ち、後々の自分の仕事にも関係していきます。まず、2007年、ファッション関係に興味を持ったことで、デパートの外商部に商品を卸す衣服メーカーに勤め、普段は営業の傍ら休日にはマーケットリサーチを行い、洋服のデザインも担当させていただきました。その後、2010年、愛知県半田市で食堂の経営を始めた私は、その中で牛鍋からヒントを得た「半田焼きそば」を売り出し、好評を得ました。それは、トッピングの肉を醤油と砂糖で甘辛く煮込んだもので、オリジナルのレシピでした。また、地元の赤レンガ建物の復興ボランティアにも参加し、明治時代のビールを復刻させた「カブトビール」を特別公開日に販売するお手伝いをしたりしました。その後、2014年には、半田赤煉瓦建物が一般公開されることになり、その立ち上げのスタッフとして関わらせていただきました。明治時代、愛知県半田市にあった赤煉瓦建物はビール工場として使われており、冷却システムにアンモニア冷媒が使用されていた貴重な建造物です。
地元を離れた現在も、一般社団法人赤煉瓦倶楽部半田の個人会員、法人会員として、微力ながら活動を応援させていただいております。
アンモニアの用途と危険性
アンモニアは、工業的に極めて重要な物質です。日本の国内生産量だけでも年間120万トン、国内消費量は40万トンにも上ります。全世界の年間生産量は、1.6億トンで、そのうち８割が肥料用として使われています。蒸発熱が大きいため、かつては冷媒として利用されていましたが、フロン等に替わられました。しかし、新しい冷媒に比べ、オゾン層の破壊係数が少ないことから、最近は再び冷媒の用途で見直されつつあります。ところが同時に、アンモニアには悪臭防止法に基づく「特定悪臭物質」の一つで、毒物及び劇物取締法でも劇物に指定されているという問題点があります。目に入ると失明する可能性が非常に高い。高濃度のガスを吸入すると、刺激によるショックが呼吸停止を誘発する。アンモニア水を浴びたことによる火傷で死亡した、などの事故例が報告されています。このように、アンモニアとは利益もあるのですが、使い方を誤ると危険なので、取り扱いには本当に注意が必要な物質なのです。
アインシュタインが後世に残した宿題
アンモニアには人を死に至らしめるほどの刺激臭という厄介な問題点があります。しかし、もしもアンモニアの有効成分は変化させずに無臭化することができたら、現代の私たちの生活にどんな素晴らしい変化を起こすことができるのでしょうか。
まず、第一考えられることは、刺激臭による事故の軽減です。第二に考えられることは、悪臭がなく、安全性の高い冷媒機能の実現です。これは環境破壊に歯止めをかけることに大いに役立てることができるでしょう。そして、第三に、肥料や生活臭など、これまで悪臭がするのは致し方ないとされてきた物の無臭化による、快適かつ安全な生活の実現（都市部マンションでのガーデニングや無農薬野菜の栽培、人体や動物に無害な消臭剤の開発）などが考えられます。要するに、明治時代の環境に優しい生活を復活させながら、その頃には決して実現できなかった「悪臭がしない」という快適さも同時に手に入れることができるのです。
1930年、アインシュタインとシラードは、モーターも冷却液も使わないアンモニアを利用した冷蔵庫を発明しました。画期的なシステムでしたが、かのアインシュタインでさえも、厄介なアンモニア臭を処理することはできなかったとされています。
彼らがやり残した課題は、60年の歳月を経て、2020年の環境問題・電力不足などの問題でアンモニア冷媒が再び脚光を浴びることにより、現代に引き継がれました。そして、当研究所が天然のアンモニアの完全無臭化に成功したことにより、ようやくここに一つの回答を出すことができたのです。
WILLNEXTの研究 （開発済み）
COC（アンモニア臭分解剤）（1996年）
自分の周囲の悪臭を安全に消したいという思いで開発。これまでの消臭剤では完全に取り除くことができなかった悪臭の一つであるアンモニアを科学的に分解することにより、根本的に悪臭を取り除く脱臭（天然アンモニアの無臭化）に成功。アンモニアの他、メチルメルカブタン、トリメチルアミン、硫化水素臭等も脱臭可能。脱臭メカニズムは、ナノ分子の脱臭成分が悪臭を包み込み、悪臭を閉じ込めて中和分解する。消臭後にマスキングが取れても、脱臭分解をしているため、臭い戻りはない。成分にはアルコールや次亜塩素酸水などの化学物質は一切使用せず、19世紀末から日本に存在していた天然由来成分のみで作られている。
・液体タイプ(無色透明・無臭)
上記参照
・液体タイプ（無色透明・ヒノキの香り / 無色透明・イ草の香り）（2015年）
噴霧し、悪臭のみを脱臭後、ヒノキ、イ草の香りだけを残すことができる。
・乾燥タイプ（無色透明・無臭）（2014年）
液体のCOCを含ませた物体を乾燥させても、周囲のアンモニア臭を消すことができ、またその物体にアンモニアを吹き付けても無臭化できる。
・ジェル状タイプ（無色透明・無臭）（2014年）
液体タイプの物より、粘着性、効果の持続性がある。
FE2+COC（二価鉄水）（2015年）
安全で悪臭のしない肥料を自宅のガーデニングや無農薬野菜の栽培に利用したいという思いで開発。当時、大手鉄鋼会社で試験検査官の仕事をしていたこともあり、そこで得た知識をヒントに発想した。
化学肥料が誕生する明治時代前は、アンモニアを主成分とする人糞、鶏糞、牛糞、おからなどを土にまき、畑の土を鍬で耕すことで、天然の肥料になっていた。昭和時代はトタン屋根、釘、看板など鉄製のものから鉄分が流れ出し、土に含まれていた。また、戦争の足跡として、沈没船が海に沈んでおり、その周辺も鉄分を栄養にして多くの魚が住みついていた。そこで、無臭化したアンモニア（COC）に二価鉄を添加することにより、無臭の天然肥料が出来ないかと考えたのである。なお、現代は様々な鉄製品がプラスチック（石油製品）に替わったことで、海洋汚染を引き起こす原因の一つとなっている。全世界でごみとなって海に流れ出るプラスチック製品は年に800万トンともいわれ、世界中の海が汚染されつつある。2050には、海を漂うプラスチックが魚の総量よりも重くなるという試算もあるほどだ。欧州連合（EU）は、2018年1月、2030年までに使い捨てのプラスチック包装をなくすという計画を打ち出した。
当法人の開発したCOC（アンモニア臭分解剤）は、アンモニア（NH3）の有効成分はそのまま残しているが、このCOCに二価鉄の成分を添加することで、無臭の肥料の開発に成功。通常、二価鉄を使った肥料の製造工程には、少なくとも3か月の期間を要するが、WILLNEXTでは、その所要時間を30秒と、大幅に短縮させることができた。
検証した植物：バナナ（愛知県）、アマリリス、イチゴ、ナルコユリ、カイワレ大根、アジサイ
MOS（アルカリ性強力洗浄剤）（1998年）
手荒れをせず、家庭から排水しても安全に使用でき、尚且つ洗浄力が高いクリーナーを自宅で使用したいという 思いから開発。これまでの強力な洗浄剤は、酸性・強アルカリ性の化学洗剤が主流であり、それらは環境破壊を引き起こし、同時に人体にも悪影響を及ぼすものであった。WILL NEXTは、強力な洗浄力を有しながらも、環境・人体に優しいアルカリ性の洗浄剤の開発に成功。今後は酸性の洗浄剤が使用できなくなることも視野に入れている。100％天然成分、ノンアルコール、ノンケミカル。水溶性のため、家庭用排水から流しても安全である。 完全無臭。無色透明。洗浄力は、モリブデングリスを溶かすほど強力である。
検証実験：汚れ分解（タイヤのホイール）、カビ分解（階段の苔）、色素分解（海苔の赤水）
廃食油１００％で走る車 （2007年)
地球温暖化防止の一環として開発。CO2排出量ゼロの低公害車。WVO（Waste Vegetable Oil）車であり、燃料にはガソリンや軽油ではなく、植物油の廃油を利用。使用済みの天ぷら油のみを燃料タンクに入れて走ることができる。燃料は100％廃食油だが、国土交通省の車検検査場で認可も得ている。
車種は、世界基準に合わせてドイツ車（２社）を使用。世界最古の車メーカーであるメルセデスベンツ社と、フォルクスワーゲン社である。EU加盟国では、地球温暖化係数（GWP）が150以上の冷媒の使用を禁止するカーエアコンMAC指令が施工され、2017年から欧州域内で新車販売されるすべての乗用車が対象となっている。代替フロンであるHFC－134aは、GWPが1410の為、使用できない。今後ますます自然冷媒の必要性が世界中で高まるであろう。
オゾン発生器 （2011年）
自分の周囲の悪臭を消したくて、開発。問い合わせのあった火災物件の悪臭除去等に使用。
WILLNEXTの研究 （現在進行形）
メダカの養殖 （1992年～）
自宅でメダカをふ化させて、飼ってみたいという思いで初めて、２６年目に入る。
ニホンメダカの原種であるクロメダカは、1999年に環境庁によって絶滅危惧種２種に指定されたが、私が子供の頃の田舎（実家は愛知県知多郡武豊町富貴）には、まだたくさんのメダカが生息していた。お祭りの金魚すくいで捕ってきた金魚が、すぐに死んでしまったため、祖父が捕って持って帰ってきてくれたことが始まりだ。
メダカの遺伝子構造がヒトの遺伝子と非常によく似ていることから、今後は実験・研究用のマウスの代わりになるということで、再び注目されている。
自動車の歴史 （1996年～）
運転免許を取得した年に、初めて自分用に両親が用意してくれた中古車をきっかけに、車の洗浄に関心を持つ。MOSやCOCを使用して、車に付着した数十年分の汚れと臭いを洗浄・除去できるか実験をするために収集を始めた。その後、クラシックカー・ネオクラシックカー等の歴史にも興味を持ち始め、研究材料としている。
放射能除去 （1997年～）
地下水（下水）にある放射能を除去できないかと思い、研究を開始。まだ、研究段階ではあるが、放射能除去には成功している。
ゴキブリ駆除 （2014年～）
自宅のゴキブリを人間に無害な方法で駆除したいという思いで研究中。今年で5年目に入る。
貝殻洗浄剤 （2016年～）
愛知県知多半島のアサリ等の貝殻の死骸を再利用できないかと研究を開始。
世界のごみ箱について （2017年～）
ゴミ箱の中には宝物が入っている」をテーマに、世界中のごみ箱に興味を持ち、研究を開始。国によってゴミ箱のデザインは様々で、実に興味深い。また、ごみ箱の中身も、各企業のパッケージ（パッケージデザインは、企業が一番お金をかけている部分）が、それ自体は全く汚れてもいないのに、悪臭やごみに紛れて捨てられている。それらを発見することが、宝探しのようで面白いと思っている。
WILLNEXTの役割 （結論）
国や大企業に期待しない
ここまで申し上げてきたように、環境破壊の原因となる大気汚染には、大きく分けて「温暖化」と、「悪臭」という二つの側面があります。私たちは、その中でも特に「悪臭除去」へのアプローチからできる環境保全を目的に、これまで研究・活動を続けてきました。なぜ、「悪臭除去」に焦点を絞ったかというと、それは、悪臭対策が、これまで大企業や行政からあまり重要視されてこなかったからです。
1997年に採択された京都議定書17条で定められている「温室効果ガス排出量取引」で、温暖化対策が取られることが国や大企業にとって緊急課題となりました。その一方で、悪臭対策はこれまでおろそかになってきてしまったのではないでしょうか。クールビズ、ウォームビズなど温暖化対策に関する言葉は耳にしますが、「悪臭」に関する対策に当たる言葉は記憶にありません。しかしながら、石油や光化学スモッグなど、温室効果ガスを発生させる物が燃える時には、当然ながら悪臭も一緒に出るわけですし、本来ならば「温暖化対策」と「悪臭対策」は同時に取り組むべき課題であったはずです。しかも、気温の上昇について人間は肌で感じとりますが、悪臭については鼻で感知します。気温の上昇は確かに問題ですが、不快指数は嗅覚を刺激する悪臭の方が明らかに高く、緊急性も高いはずです。最近では「スメルハラスメント」という言葉も登場し、不快指数の高さを物語っています。消臭剤がこれだけ世の中に氾濫しているのも、人が悪臭を嫌い、敏感になっている一方で、悪臭問題が根本的には解決されていないという背景があるのです。
それでは、日本での温暖化対策は進んでいるのかというと、実際には厳しい現状です。例えば、原発再稼働問題です。福島第一原子力発電所の事故の後、一時全てが停止した日本の原発ですが、2017年末の時点で26基、再稼働に向けた動きが各地で進んでいます。一方、世界に目を向けると、例えばドイツでは、2017年末に、「2030年からエンジン車（ディーゼル・ガソリン自動車）の販売を禁止する」という決議案が採択されました。この動きは今後も世界的に広がっていくものと予想されます。 温暖化対策はあまり進んでいるとはいい難い状況にある我が国ですが、それならば、せめて今後は「悪臭対策」に対しては真剣に取り組んでいくべきではないでしょうか。
ここで、過去から現在までの流れを見てくる限り、大企業に対して環境対策への真剣な取り組みは、残念ながらあまり期待できない状況ではないかというのが正直な見方です。なぜならば、大企業は何か問題が起きてからの対症療法はしても、問題を未然に防ぐ為の行動を起こすという予防的措置を殆どとらない体質の組織だと思うからです。それならば、大企業にばかり期待をして待つのではなく、規模はそこまで大きくなくても、中小企業・法人が個々でこの課題に取り組んでいくことこそが大切なことだと思います。そして、我々WILL NEXTの活動が、その流れを起こす一端となれればと考え、今後も活動を続けていこうと思っています。
あなたにも関係がある「悪臭防止法」
ここで「悪臭防止法」について少し触れておきたいと思います。悪臭防止法上の規制の対象となる者は、
1.規制地域内に事業場を設置している者（以下、事業者）、
2.汚水が流入する水路または場所を管理する者、
3.すべての者
であり、これらのうち、改善勧告に従わなかった場合、罰則「懲役1年以下もしくは罰金100万円以下」（悪臭防止法８条、24条）があるのは、1の事業者のみです。これを見て、個人のことは関係ないのだな、などと単純に考えていてはいけません。なぜかというと、このような例が考えられるからです。
満員電車での悪臭トラブル
会社員であるあなたが、満員電車で悪臭を放ち、周りの人に迷惑をかけたとします。被害者の一人が警察に駆け込んで被害を訴えた場合、どうなるでしょうか。通常であれば、個人であるあなたには、罰則の対象とはならないでしょう。しかし、あなたが自分の会社のバッジをつけ、営業の移動中だと話は変わってきます。企業は罰則の対象ですから、あなたを雇っている企業側には、使用者責任が発生し、あなたの代わりに罰則に従わなければならないのです。当然、会社に対して迷惑をかけたあなたは、何かしらのペナルティを与えられることになり、もしかしたら出世にも影響するかもしれません。
悪臭が原因で離婚
夫婦間の「気になる臭い」についてこんなデータがあります。「夫の臭い、気になりますか？」という質問について、なんと75.4パーセントもの女性が、結婚後に夫の臭いが気になっていると回答しているのです。そして、妻の６割が、夫の臭いにストレスを感じていると回答しています。
悪臭が原因で離婚ということも、これからの時代は十分にあり得ますし、それが長年我慢してきたことの蓄積ということになると、慰謝料問題にも発展しかねません。ミドル脂臭、加齢臭対策が必要な30代後半以上の方のほうが、若い人より臭いに関心がなくなっているというデータもあります。ですから、ある程度の年齢以上の男性の方は特に、より一層ご自分の臭いに注意を払ってください。
私が結婚されている女性にCOCのサンプルをお渡しすると、まず必ずと言っていいほど「試しました！」と報告をいただく場所は、実は旦那さんの枕です。どんな立派な肩書の方でも、家では奥さんや子供さんには頭が上がらないという方が多いと思います。ご家族の中で肩身の狭い思いをしなくて済むためにも、これまで以上にご自分の臭い対策をしていただけたらと思います。それが夫婦円満、家庭円満の秘訣です。
私たちは、今後も個人レベルの悪臭対策にも積極的に取り組んでまいります。
ET革命の時代が始まった
「ET革命」・・・もしかしたらまだ聞きなれない言葉かもしれません。けれども、18年前には我が国の総理大臣すら読めなかった「IT」という言葉を今では知らない人が殆どいないのと同様、今からそんなに遠くない将来に、「ET」という言葉も皆が当たり前のように使っている、という時代が来るでしょう。
2009年、シリコンバレーのベンチャーキャピタリストであり、Amazon、Google、Facebook、Twitterの投資元であるクライナー・パーキンス・コーフィールド・アンド・バイヤーズ（KPCB）のパートナーでもあったジョン・ドエル氏は、次のように発言しました。
「現在、人間が地球上に住み続けるために必要なテクノロジーを、誰が発明できるかのレースが繰り広げられている。」
ベンチャーキャピタルが2018年の1年間で全米のグリーンテック関連に注ぎ込んだ投資額は50億ドルで、そのうちシリコンバレーのあるカリフォルニア州では18億ドルを占めました。ITに続く成長株のクリーンテクノロジーはET（エネルギー・テクノロジー）とも呼ばれ、ベンチャーキャピタルにとって、大きな期待をもって見られています。これは既に今から約10年前の話です。
そして、つい先日（2018年1月22日）にも、ウォール街で最も影響力のある著名投資家らは、米誌バロンズの2018年ラウンドテーブル（円卓会議）において、「エネルギーとテクノロジー株に注目している」という発言をしました。
今、世界では、実はすごい爆発力をもってET革命が起きようとしているのです。
WILL NEXTは、2020年という来るべき未来に備えて、1996年から準備を進めてきました。「ここ日本でも、世界の流れに乗り遅れないようにET革命を起こしていく」これが、我々WILL NEXTに課された未来への課題です。
今後も、使命感をもって環境保全、悪臭除去研究に邁進してまいります。
